中古が人気！？リノベーションで理想のマイホームを手にする方法とは？

マイホームを建てるのにはお金がかなり必要になりそうだけど、中古の戸建て住宅であれば、新築よりもずっと安く購入できるだけでなく、リノベーションすれば、その古さも味わい深いものとなります。しかし中古物件とはいっても、不動産購入は大きなお金も動きますし、新築ほどでないにしろ、安い金額にはなりません。

また、リノベーションしやすそうな物件にこだわるあまり、肝心のリノベーション費用に資金を回せないといった事態も珍しくないという実情も。そこで今回は、理想のマイホームを手に入れるために、中古戸建て物件のリノベーションを計画的に実行する方法を解説させていただきます。

理想の整理と資金計画が大事

どんなマイホームがいいか理想の整理には、まず自分の願望だけでイメージするのではなく、家族の要望にもしっかり応えましょう。まずは立地や周辺環境などのエリア決めから始め、家自体の広さ、間取り、デザインといった点を絞っていきます。それらを書き出して優先順位を決めることで、物件探しもスムーズに進むでしょう。

■資金計画
要望を整理したところで、次は予算を決めます。中古物件のリノベーションの失敗談でありがちなのが、資金計画を立てずに物件探しをしてしまったこと。こうなってしまうと、物件購入価格に、投資しすぎてしまい、リノベーションの費用にまで回らなくなってしまうことがあります。しかしこれは、資金計画を立てることで、未然に防げるでしょう。

■資金計画には住宅ローンの返済額も併せて考えよう
資金計画を立てるに際し、総予算を決めるために、月々の返済額からローン借入額を算出し、頭金と合わせた額で割り出します。その総予算から、リノベーション費用を引いた金額が、物件購入に充てられる予算になる、ということを覚えておきましょう。基本的に、物件購入予算から購入諸経費を7～10%差し引いた金額が、実質の物件価格となります。この金額を目安として物件を探せば、リノベーション費用が足りなくなるといった事態は防げるでしょう。

リノベーションに最適な中古物件の選び方

大手ハウスメーカーだと、強い構造にこだわる業者が多いのですが、剛性に優れた建物を建設しているメーカーの家は、最新の建築基準法に改正される以前の家でも、耐震基準をクリアしているケースがよく見られます。主要構造となるのは基礎、屋根、柱、壁といった部分で、この箇所に問題が見られると、改修費用が高くつきます。基礎がひび割れ、建物が傾いていたり、屋根は雨漏り、シロアリによる食害などがあることを想定し、修繕履歴や管理状況を厳しくチェックする必要があります。

■内見には住宅のプロに同行してもらう
中古物件は、劣化具合や構造上の都合から、購入後に思うようなリノベーションを施せないという例がしばしば見られます。壁をぶち抜きたくても、それができない構造の壁であったり、水廻りを移動させたくても、配管の位置を移し替えるのが困難であったりと、見えない部分の問題が買ってから発覚することは珍しくありません。そのため内見時には、ホームインスペクターやリノベーション業者に同行してもらい、住宅の状態をチェックしてもらうことをおすすめします。

■リノベーションしやすい工法の住宅を選ぼう
リノベーションで間取りを変更する場合、元々その住宅に施されている工法によっては、変更しやすいものとそうでないものがあるので、そちらもご注意ください。一戸建て住宅には、「木造軸組工法」といった、柱と梁を組んで建てられたものが多く、これだと壁を取って間取りを容易く変更することが可能です。反対に「2×4工法」だと、建物を壁で支える仕組みになっているため、これを取り払うのは困難に。「RC造」は、壁式構造とラーメン構造の2種類ありますが、ラーメン構造だと改変できるでしょう。

住宅ローン控除を受けられるかもチェック！

住宅を購入すると、新築でも中古でも「住宅ローン」を組めますが、その折、税制優遇として「住宅ローン控除」も受けることが可能。年間で最大40万円が、所得税より控除されます。ただし中古物件の場合は、特有の条件をクリアしなければならないので、ご注意を。

まず、築年数が25年以内（耐火建築物）、または「20年以内（非耐火建築物）」であること。次に一定の耐震基準を満たしているという点です。購入を検討している物件が、これらに該当しているか、確認しましょう。条件をクリアしていないと、融資を受けられないか、受けられても非常に少額となる可能性もあります。

まとめ

中古物件のリノベーションマイホームについて解説させていただきました。中古物件をリノベーションするのは、非常に夢のある話ですが、その反面チェックポイントも多くて大変ですよね。

理想的なリノベーションマイホームを手に入れるには、とにかく事前準備と専門家の判断が命綱となりますから、素人判断はせず、大いにプロの意見を頼りにしましょう。